夢のマイホーム！新築の相場ってどのくらい？初心者でも分かる徹底解説

夢のマイホームを手に入れるためには、新築住宅の相場を知ることが重要です。
新築住宅の相場は、地域や時期などによって変動しますが、予算内で理想に近づけるには大いに役立ちます。
この記事では、新築住宅の相場をはじめ、費用の内訳、地域や時期による違い、さらには費用を抑えるポイントなど、初心者でも分かるようにお伝えする内容です。

新築住宅の相場とは？

新築住宅の相場とは、一般的にどのくらいの価格で新築住宅が販売されているか、平均的な価格帯のことを指します。
相場の把握は、法外な価格での購入あるいは建築請負契約の締結などを防ぐ上で、非常に重要です。
また、相場変動するものであり、影響する要素を知る必要があります。

新築住宅の相場ってどれくらい？基礎知識を押さえよう

新築住宅の相場は多くの要素によって変動するため、具体的な金額を一概には申し上げることはできません。
一例を出すと、国土交通省の令和４年度住宅市場動向調査報告書によると、住宅建築と土地購入をあわせた総額は、全国平均で５，１１２万円です。
参照：令和４年度 住宅市場動向調査報告書
https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001610299.pdf

この金額が、東京都内では中心部から離れたエリアでも、十分かどうか疑問ですが、地方であれば、十分な資金とも言えます。
このように地域性、主に地価や人件費などが大きく影響を受けるため、建築予定となるエリアでの相場を知ることが重要です。

なぜ新築住宅の相場は変動するのか？その理由は？

新築住宅の相場は、「低金利・建築費上昇・急激な円安」の三大要因によって、大きく変わります。
低金利であれば住宅ローンなどの利用者が増え、新築住宅の需要も増えることから、相対的に相場は上昇します。
また、ここ最近は建築費も上昇、特に２０２２年頃の為替は１ドル１１０円台でしたが、今の１５０円台となって、輸入建材の高騰は避けられない状況です。
さらに「建設業の２０２４年問題」による残業規制も動き出し、人件費高騰や工期の長期化などでも、相場に対しては大きな打撃を与えるものと考えます。

２０２４年の新築相場はどうなる？最新動向をチェック

新築住宅の相場は、今後も上昇する可能性はあります。
その背景には地価の上昇や、前述した建築費の高騰、工事関係者の高齢化による労働力不足、および人件費の高騰、さらにはドライバー不足から運送コストの上昇も懸念材料です。
仕様面では２０３０年以降、ＺＥＨ水準が省エネ性能の基準となることから、相対的に相場は上がることは想像に難くありません。
恐らく、住宅ローンの金利が下がったとしても、初期費用が高くなれば、ニーズを満たすことが難しいため、省エネ性能の基準が底上げされる前の数年間がチャンスだとも言えます。
これらの動向は、ハウスメーカーがキャッチしていますので、早めに相談して情報を得ることが重要です。

新築の費用の内訳

新築住宅の費用については、数多くの項目が積み上がって算出されます。
一般的な建築費用の内訳（カッコ内は総費用の割合）は、

・本体工事（７０％～８０％）
・付帯工事（１５％～２０％）
・諸費用（５％～１０％）

に大別されます。
費用の内訳を知ることは、予算オーバーに対して対策を打つためには重要です。

新築住宅の費用内訳とは。どこにお金がかかるのか？

新築住宅、特に注文住宅の費用は、前述のように３つに大別されますが、大きなウェイトを占める本体工事（本体価格）と、建売住宅でも設定されるオプションについて掘り下げます。
まず本体工事の主な内容は、

・仮設工事
・基礎工事
・木工事
・外装工事
・内装工事
・設備工事
・設計費

などで構成されます。
次にオプションですが、建売住宅において住宅設備を標準品からハイグレードな設備に変更、あるいは追加するための費用です。
具体的には、太陽光発電などの省エネ設備、防犯システム、床暖房やエアコン、カーテンレール、照明、網戸などが対象となりますが、必須ではありません。
しかし、引き渡し後に用意することも大変なため、オプションを選ぶ方は少なくありません。
その場合は１００万円～２００万円ぐらいが相場です。
意外に大きな出費なため、慎重な選択が求められます。

隠れた費用に注意！意外にお金がかかってしまうポイント

新築住宅を建てる際には、見落としがちな隠れた費用が存在します。
具体的には、建築許可申請費用、地盤調査費用、不動産登記費用など諸費用と言われる項目です。
その他、敷地の形状や地勢によっては、造成費や補強工事費が発生することもありますし、引き渡し後の火災保険料、固定資産税、設備の維持管理費といったランニングコストも同様です。
引っ越し費用なども無視できない項目になります。
新築住宅を建てる際は、見える費用だけでなく、見えない費用もしっかりと把握して、リスト化しておくと安心です。

地域や時期による新築相場の違い

新築住宅の相場は、地域や時期によっても大きく変動します。
同一都道府県内でも、中心部と郊外、あるいは住宅街、駅近などの周辺環境で、土地の相場も異なります。
また、どのような時期が望ましいのかは、一概には言えませんが、繁忙期と閑散期を知っておけば、有利となるヒントが得られる可能性はあります。

地域によってこんなに違う！新築相場の比較

都心部と地方では、主に土地価格と建築工事の人件費の差が著しく、例えば東京２３区などは、一定の需要が見込まれる上に、地価も非常に高額のため、新築住宅の相場は必然的に高くなります。
一方、地方の土地価格は都心部に比べて低いため、同じ面積の土地を購入、同様の住宅を建てたとしても新築住宅の相場は低くなります。
しかし、地方でも都市部や交通の便が良い地域などでは、新築住宅の相場は高くなる傾向です。

どの地域が狙い目？エリア別新築相場ガイド

都心部では新築住宅の相場は上昇を続けており、近隣の神奈川県や千葉県を住まいの候補地として、選択肢に入れる人も出てきています。
ただし地方に目を向けると、その傾向は大きく異なっています。
弊社の所在地である岡山県は、自然豊かで住みやすいと評価されており、初めての住宅購入者や家族での移住を検討している方々にとっては、非常に魅力的な地域です。
２０２４年の公示地価（１㎡あたりの土地の価格）では、岡山市、倉敷市、総社市、浅口市、早島町が前年に続き上昇してはいますが、その他の地域は横ばいか下落で、特に県全体で高騰しているわけではありません。
また、住宅地の最高価格を比較すると、

・岡山市北区伊島町：１９万円
・東京都港区赤坂：５３５万円
・広島県中区中町：１５９万円

と、明らかに岡山県は有利です。
参照：地価・不動産鑑定：地価公示 – 国土交通省
https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/totikensangyo_fr4_000043.html

同じ間取りと仕様であれば、岡山県で新築する方が、はるかに経済的であり、多少のアップグレードも叶う可能性があります。
暮らしやすさ、理想の住宅とライフスタイルの実現性は、岡山県が最適と言えます。

建てる時期で価格が違う？家を建てるならいつがおすすめ？

住宅業界にも繁忙期と閑散期はあります。

●繁忙期
◇９月～１１月、２月～３月
決算期と新年度で工事を終わらせたい。
４月には新生活をスタートしたい顧客の望みも影響。
◇６月
梅雨明け後の天候が安定し、工事が進めやすい

●閑散期
◇４月～６月
新年度が始まり、引っ越しが落ち着く
◇７月～８月
夏休みやお盆期間で、工事関係者も休暇促進
◇１２月～１月
年末年始の休暇期間で、工事関係者も休暇促進

あくまで一例ですが、「閑散期に契約したから安い」とはならないのが、住宅建築です。
建売住宅ならば、決算時期に値下げもあり得ますが、工程が数ヵ月を要する注文住宅では、冬場は雪や雨で工事が遅れるリスクがあるので、逆算して年初に契約が最適という判断となります。
さらに、固定資産税の課税や、補助金などのタイミングを考慮すると、秋口から翌年の春先、または春先から夏場という計画が時期的には理想と言えそうです。

新築相場を抑えるためのポイント

新築住宅を建てる際は、できるだけ費用は抑えたいところです。
費用を抑えつつも、快適さや機能性を犠牲にしないことが求められますが、総じてハウスメーカーや設計事務所が提案する標準的なプランでも、十分に満足度は得られます。
その上で、ワンランク上を必要とするのか、それ以外は割り切って節約に走るか、決断の繰り返しになることは言う間でもありません。
ただし、全体的に費用を抑えるには、いくつかのポイントを知る必要があります。

賢く新築！相場を抑えるための３つのポイント

新築住宅の相場を抑えるためのポイントを３つ紹介します。
まず一つ目は、設計段階で無駄なコストを削減することです。
例えば、標準的な仕様でプランニングしてもらい、そこから、必要に応じて追加、削減すると無駄なコストは抑えられます。
二つ目のポイントは業者選びです。
ハウスメーカーや設計事務所によって見積もりは大きく異なりますので、複数の業者で、比較検討することが求められます。
不明瞭な点は全て言語化して共有しておくと、トラブルを未然に防げます。
最後は資金計画と予算管理です。
自己資金を含めた住宅ローン選びだけでなく、土地探しからスタートするならば、つなぎ融資も考えなければなりません。
また、業者選びにも繋がりますが、突発的な費用が発生しないよう予算管理を行い、補助金などの活用が提案できる業者が理想的と言えます。
少なくとも、工事中の仕様変更などによる費用負担は避けたいところです。

費用を抑えて理想のマイホームを実現するコツ

新築住宅の建築で、最も悩ましく頭を抱えたくなることは、予算と理想とのバランスを保つことです。
ゆえに予算内で、最大限に理想を追求するよう、情報収集、相談、決断が重要になります。
そのためには、今の予算でどの程度の住宅が得られるのか、不動産情報サイトで具体的にピックアップし、物件情報に書かれた内容を理想と比較して、ギャップを埋める方法がおすすめです。
ハウスメーカーとの相談が近道ですが、その過程で、多少の妥協も必要になるケースはあります。
１００％を望むより８０％で引き渡しを受け、残りの２０％は、新生活を過ごしながら叶えていくような、時間を味方に付けることもおすすめです。

さいごに

新築住宅の相場について、費用の内訳、地域や時期による相場の違い、さらには費用を抑えるためのポイントまで、幅広くお伝えしました。
事前にしっかりと相場を理解し、何にどれだけの費用が必要なのかを把握することで、ムダに費用を負担せずに家づくりが可能です。
また、費用を抑えるための３つのポイントを活用すれば、予算内で理想の住まいを手に入れることも夢ではありません。
その上で岡山県は、他の都市部と比較しても、新築を建築しやすい地域です。
土地の価格は、一部の県内の地域は上昇傾向とは言え、理想のマイホームを実現するチャンスは多いと考えますので、シンプルで機能的な住宅を目指せば、コストパフォーマンスと満足度は高まります。

まとめ、会社案内

本記事では、新築住宅の相場について詳しく解説してきましたが、今すぐに理想とする家づくりを進めたい場合は、住宅産業センターがサポート致します。
可能な限りお客様の理想を叶えた家づくりをモットーに、一緒に家づくりのプロセスを進めていきます。
豊富な知識と経験を持つスタッフが、お客様の疑問を丁寧に解決に導きますので、まずは、お気軽にご相談ください。